赤ちゃん本舗、出生数40%減でも捕捉率55%|"人数"でなく"シェアと覚悟"で測る生き残り戦略
出生数は20年で4割消えた。それでも赤ちゃん本舗の会員は、新生児家庭の過半数を超えたままだ。支えていたのは、シェアという物差しと、もうひとつの"覚悟"だった。しかもこの物差し、赤ちゃん本舗だけの特殊技ではない。
ひろ🐼データをストーリーで語るマーケター
2026.09.21
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この記事で学べること
「子どもの数が減れば、この商売は先細りだ」。
少子化・人口減少に向き合う業種なら、一度は頭をよぎる不安ではないだろうか。
ベビー用品専門店の赤ちゃん本舗は、その前提そのものを疑い、"測り方"と"覚悟"の両方を変えることで生き残りの糸口を見つけている。
✓ 出生数という"分母"でなく"捕捉率"を経営指標にする、縮む市場での売上の守り方
✓ 祖父母という"もうひとつの財布"を開拓して、客単価を底上げする仕組み
✓ 縮小を決める前に「何を守るか」の一線を先に固定する、人を切らない縮小均衡のやり方
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なぜ、出生数40%減の店で過半数を捕まえられるのか|赤ちゃん本舗が守っている"55%"の中身
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続きは、5706文字あります。
- "人数"を数えるか、"捕まえた割合"を数えるか|赤ちゃん本舗が追いかけている本当の指標
- 財布を開くのは、親だけじゃない|赤ちゃん本舗がじいじ・ばあばに売っているもの
- 赤字から黒字へ、5年で何が変わったのか|大型店を手放したのは2021年じゃない
- なぜ、縮小の決断が組織を壊さなかったのか|最初に決めた"一線"の中身
- なぜ"ただのおしりふき"にここまでこだわるのか|新規出店なしでシェアを積み増す仕組み
- 伸びている"借りる"市場には乗らない|赤ちゃん本舗が"所有"にこだわり続ける理由
- この物差し、結婚式場にも使えるのか|"人数"より"シェア"と"覚悟"で考えてみる
- まとめ:縮む市場で使える、3つの物差しと、ひとつの覚悟
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